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GDPの見方 ・ラスト大前研一 グローバル戦略

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GDPによって、

どんな産業が有効かが簡単にわかる。

それについて書くが、、、、

 

 

まずは、

 

椿進(つばきすすむ)さんの意見。

 


どんな人?
ビジネスブレイクスルー大学大学院教授
MBAアントレプレナー取得。
アフリカなどの新興国において
新規事業育成コンサルを行っている
 

 


これからの世界市場はどうなる?


2040年には新興国

先進国の2.4倍の大きさになる。


新興国の成長により世界の

GDPは3.5%ずつ増加していく。

 

アメリカも2030年までに中国に逆転される
さらにインドも迫ってくると予想できる。

 

つまり中国とインドで

世界全体のGDPの半分になる

 

 


中国人はこのことをどう思っている?


1800年位までは中国とインドがともに
世界GDPの約9割を占めていた。


しかしそれを境に

欧米の占める割合も伸びてきて、
今現在の構造になっている。


イギリスの産業革命革命までは
中国がGDPを引っ張っていたと言うことなので
これからはまた中国の時代にもどるだけだ、
と中国人は考えている。


むしろ、

イギリスの産業革命の波に乗り遅れた、
というのが今現在の中国人の価値観らしい。

 

 

GDPを中国人も気にしているみたいだけど、
GDPってどう使うの?


総合スーパーの展開が始まるのが
一人当たりGDPが2000ドルから


日本では1970年に大阪で
バンコク博覧会が開催された。


1971年には銀座に

マクドナルドの1号店がオープンした。


この時のGDPは今現在のエチオピア
アジスアベバと同じ水準。

 

 

よくわからない。
具体的には?

 

GDPが1000ドルから3000ドルまではバイクが
主流な交通手段である。


ここを超えると車が急増する。
3000ドルが分岐点


紙おむつ、ベビー用品、

大型ショッピングモールも
3000ドルを超えると増えてくる。

 

10,000ドルを超えると、

日本では、成田空港、東急ハンズ、または娯楽、ラジオが出てきて

 

大型エンターテイメント

が人気を集めるようになる。


ディズニーランドがオープンした1983年は
日本の一人当たりGDP

初めて10,000ドルを超えた。


しかし、

GDP10,000ドルを超えた産油国

一人当たりGDPが高くても、
人々の生活レベルは高くない。
赤道ギニアなどはGDPは20,000ドルだが、
生活の質は高くない。

GDPだけで測るのは危ない。

 

 

GDP水準をまとめるとどうなる?

 

順番に並べると、
女性の生理用ナプキンや建築用塗料が500ドル
紙おむつが1000ドル
ペットフードが7000ドル


紙おむつを

毎日利用するようになるのは10,000ドル


GDP 10,000ドルからは
大型ショッピングモールが台頭してくる
また海外旅行者の数も急激に伸びてくる。


これらを

勝利の方程式として利用している企業が多い

 

 

ところで、
日本企業とグローバル展開は順調?

 

日本では2014年に伊藤忠商事
CPグループ(中国企業)と業務提携し、
飼料、畜産、水産関連事業に投資をする代わりに
中国国内のネットワークを手に入れた。


今現在奮闘中とのこと。

 

 

GDPに影響を与える、
人口と人口ボーナスってなに?

 

2050年には
アフリカの人口は22億人とトップになる予想。
その頃インドは16.9億人。
中国は12.9億人。


しかしアフリカはその先もずっと
人口が増え続けると考えられる。

つまりアフリカでは
大きな人口ボーナス(増加期待値)

が期待できるということ。


豊田通商は2012年にアフリカ最大の商社子CFAO (仏)を買収したこれによりアフリカ諸国54カ国中
53カ国をカバーできるになった。

 

これから10年間で70個ものショッピングモールを展開すると言うプランを考えているのはCFAOである。

 

→つまり、

豊田通商は将来の顧客を獲得したということ。

 


他の企業は?

 

味の素は現在ナイジェリアに
多くの33カ所の営業拠点を持っている。

 

丸亀製麺

日本にうどんブームを巻き起こした。
親会社はトリドールと言う会社である。

 

鶏肉の照り焼きと焼きうどんを主体とする
ファーストフード店をアフリカに展開。


こちらは

日本の一人当たり客単価よりも高く売れている。

 

 

では、

新興国での成功のポイントは?


現地とwin winの関係を構築する。

正しいローカル対応をする。

チャネル戦略、ブランド構築、
パートナーシップ、M&Aを行う。

正しい人材採用と育成が必要


早期参入をし、

10年は覚悟を持って取り組むこと。

 

これらを念頭に進めることが大事である。